薬剤師が転職サイトを使わないほうがいい場合とは｜分かれ目は「行きたい職場があるか」

まず結論：転職サイトを使わない転職は普通。ただし4つの作業を自分でやることになる

先に答えを言っておこう。転職サイトを使わなくても、薬剤師の転職はできる。損もせん。厚生労働省の統計を見ると、担当者が付く転職エージェント型のサービス——統計では民営職業紹介所——を通して入職した人は、転職者全体の1割に満たん。担当者に頼らずに職場を見つける転職は、珍しい選択ではないんじゃよ。

1割…！周りでは転職エージェントを使っている人ばかりに見えるので、意外です。それなら相談者さんは、登録しなくてもいいということですか？

登録しなくても進める。ただし「使わない」は「楽になる」ではないぞ。転職サイトが肩代わりしておる作業は4つある。求人の発見、労働条件の書面確認、年収や配属の交渉、入社前のズレの確認じゃ。使わないなら、この4つを自分でやることになる。

つまり「使うか使わないか」は性格の問題ではなくて、その4つを自分でやるかどうかの問題なんですね。

その通りじゃ。そして分かれ目はひとつ。行きたい職場が具体的に1つ以上あるか、じゃ。あるなら直接応募でよい。無いならまだ求人を集める段階じゃから、転職サイトを情報源として使うほうが早く進む。

相談者さんは気になる薬局と知人から聞いた職場で2件ありますから、「ある」側ですね。

そうじゃ。じゃから今日やることは、登録するかどうかを決めることではない。応募したい職場を、具体名で1〜3件書き出してみることじゃ。書けたら直接応募の道、書けなければ求人を集める道へ進む。「使うと主導権を失う」「使わないと損をする」——この2つの言い分は、どちらも本当かどうかをこの記事で確かめていくぞ。

転職エージェント経由で転職する人は、もともと少数派

「使わないほうがいい」かどうかの前に、そもそも何人が担当者付きのサービスを使っておるのかを見ておこう。入職経路とは、転職して新しい職場に入った人が、どの手段でその職場を見つけたかを示す統計上の区分のことじゃ。厚生労働省の「雇用動向調査」が毎年集計しておる。

転職エージェントが何％、みたいな数字が出ているんですか？

出ておる。令和6年の雇用動向調査で、転職して入職した人の入職経路を産業全体で見ると、広告——求人サイトや求人情報誌じゃな——が32.9%、縁故が21.8%、ハローワークが18.2%。民営職業紹介所、つまり担当者が求人紹介やあっせんを行う転職エージェント型のサービスを通した人は8.4%じゃ。転職者の1割に届かん。

8.4%…。私の周りでは薬局で働く友人も同期も、転職エージェントに登録した話ばかり聞くので、体感とだいぶ違います。ただ、求人サイトで自分で探して応募した人は、どこに入るんですか？

よい問いじゃ。求人広告型の転職サイトや企業の採用サイトから応募した人は、この統計では「広告」に入る。じゃからこの8.4%は「転職サイト全体の利用率」とは読めん。読めるのは「担当者付きのサービスを通さずに職場を見つけた人が大半」というところまでじゃ。

なるほど…。担当者に頼らない転職が多数派、という意味なんですね。医療の分野でも同じですか？

医療・福祉の産業に限っても、民営職業紹介所は10.3%じゃ。ハローワークが26.9%、広告が23.2%、縁故が21.3%で、やはり担当者付き以外の経路が大半を占める。調剤薬局が属する卸売業・小売業では、民営職業紹介所は7.8%で、広告が43.3%と一番多い。

医療・福祉でも1割なんですね。ただ、これは薬剤師だけの数字ではないですよね？

そこは大事な注意じゃ。これは産業全体と、医療・福祉、卸売業・小売業という産業ごとの数字で、薬剤師だけを取り出した統計ではない。薬剤師向けの転職エージェントは数が多いから、薬剤師だけで見れば割合はもう少し高いかもしれん。それでも「担当者に頼らない転職」が珍しいわけではない——この数字の読み方はそこまでじゃ。

「転職サイトは要らない」という意味ではなくて、「担当者に頼らずに職場を見つけるのは変わった選択じゃない」という意味で受け取ればいいんですね。

そうじゃ。使わない場合に何が起きるかは、次で作業ごとに分けて見ていこう。

転職サイトが肩代わりしている作業は4つ。使わないなら自分でやる

転職サイト、とくに担当者が付く転職エージェント型のサービスが、薬剤師の代わりにやっておる作業は4つに分けられる。使わないと何が起きるかを、作業の単位で見ていくぞ。

• 求人の発見（どこにどんな求人があるかを集める）
• 労働条件の書面確認（求人票と実際の条件を照らし、書面で確かめる）
• 年収・配属の交渉（希望を伝え、折り合いをつける）
• 入社前のズレの確認（職場見学・面接で求人票とのズレを確かめる）

「自分のペースで進めたい人は使わなくていい」「初めての転職なら使うべき」という分け方をよく見ます。でも、どちらにも当てはまる気がして決められないんですよね…。

性格や経験で決めようとするから決まらんのじゃ。使うか使わないかは、この4つの作業を自分でやれるか、やりたいかで決まる。4つのうち、自力で一番やりにくいのは1つ目の「求人の発見」じゃな。求人サイトに出ておらん求人、自分の経験年数と地域での年収の相場、複数の求人を横に並べた比較は、自分では集めにくい。

2つ目から4つ目は、自分でもできるものなんですか？

やり方さえ分かればできる。この記事の後半で扱うぞ。もうひとつ言っておくと、転職サイトを使う人も4つを丸投げしとるわけではない。担当者の提案は判断材料のひとつで、決めるのは本人じゃ。使う人と使わない人の差は「誰が集めるか」であって、「誰が決めるか」ではないんじゃよ。

誰が集めるか、の差なんですね。決めるのはどちらにしても自分、と。

わしが調剤薬局におった頃、口頭で聞いた条件だけで入職して、賞与の回数と勤務地が聞いていた話と違うと困っておった薬剤師がいた。転職サイトを使ったかどうかの問題ではない。2つ目の作業を、誰もやっておらんかったケースじゃ。

書面で確認する、という作業が抜けていただけなんですね。それは使っても使わなくても起こりうる話です。

使うか使わないかの分かれ目は「行きたい職場が具体的にあるか」

分岐の物差しはひとつだけじゃ。応募したい職場を、具体名で1〜3件書き出せるかどうか。書けた人は直接応募でかまわん。転職サイトに登録するかどうかは、後で決めればよい問題じゃ。

書けなかった人は、どうすればいいんでしょう。

書けなかった人は、まだ求人を集める段階じゃ。この段階で「使わない」を選ぶことは、求人の発見手段を自分で減らす選択になる。使わない場合の探し先と限界を知ったうえで、使うなら条件付きで使う、という順番で考えればよい。

相談者さんは通勤圏の薬局と知人から聞いた職場で2件書けているので、転職サイトを使うかどうかを先に決めなくても、直接応募の準備から始められるんですね。

その通りじゃ。なお、公務員薬剤師は自治体や国の採用試験で採用されるから、転職サイトの対象外じゃ。それから「今は書けんが、1〜2週間で書けそう」という人もおる。その場合は、書けてから直接応募の道に進めば十分じゃ。どちらの道を選んでも、遅れにはならんぞ。

どちらを選んでも遅れにならない、と言ってもらえると安心します。まずは書き出してみるところからですね。

行きたい職場があるなら直接応募でよい。自分で担うのは3つだけ

ここからは、行きたい職場が具体的にある人の話じゃ。直接応募で自分で担うのは3つ。労働条件の書面確認、年収と配属の希望の切り出し、応募経路を1つに決めること。1つ目の作業だった「求人の発見」は、行きたい職場がある時点で済んでおる。順に見ていこう。

労働条件は「求人票」ではなく書面で確認する

労働条件の明示とは、求人者が応募者に対して、業務内容・賃金・労働時間などの働く条件を示すことで、職業安定法5条の3が義務づけているものじゃ。

それって、転職サイトに課されている義務ですよね？直接応募の場合は関係ないのでは…。

そこが誤解されやすいところじゃ。条文には、職業紹介事業者だけでなく「労働者の募集を行う者」も含まれておる。自社の採用ページで薬剤師を募集しとる病院・薬局・企業も、応募者に労働条件を明示する側なんじゃ。じゃから直接応募でも、条件を書面で確認したいと求めてよい根拠がある。

直接応募でも「書面でください」と言っていいんですね。具体的には、どんな項目を確認すればいいんでしょう。

厚生労働省の解説によると、求人の際に明示する項目には、業務内容、労働契約の期間、試用期間、就業場所、労働時間・休憩・休日、賃金、社会保険の加入が含まれる。2024年4月からは、業務と就業場所の「変更の範囲」と、有期契約の更新上限も加わった。薬剤師の転職で確認する形に直すと、こうなるぞ。

「だいたい年収◯◯万円」「休みは希望に合わせます」みたいな口頭の説明で、つい納得してしまいそうです…。

そこで受けてはいかん。求人票の記載と内定時の条件が違えば、承諾する前にその場で確認する。転職サイトを使う場合はここを担当者が挟んでくれるが、使わないなら自分で言う場面じゃ。言い方は「内定の条件を、書面でいただけますか」の一言で足りる。

一言でいいんですね。それなら言えそうです。

書面で確認したのに、入社後に条件が違っていた場合の対処は、こちらの記事で扱っています。

年収と配属の希望は、自分で切り出す

2つ目は交渉じゃ。交渉は担当者がやるもの、と思われがちじゃが、直接応募なら自分で1回言うだけでよい。面接の終盤か、内定の連絡を受けたときに、希望を数字と条件で伝える。

自分で言うとなると、何と言えばいいのか固まってしまいそうです。

空欄を埋めれば使える形にしておこう。面接ではこう言えばよい。

配属の希望も、直接応募で言っていいものなんですね。エージェントを通さないと配属は選べない、と聞いたことがあります。

Yahoo!知恵袋にも「大手調剤薬局と大手チェーンへの転職で、転職エージェント経由と公式サイトからの直接応募のどちらがいいか」という相談があっての。ベストアンサーは「配属先を自分で決めたいならエージェント経由、その企業に入ることが目的なら直接応募でよい」じゃった。じゃが配属の希望は、自分で言えば通ることもある。言わなければ通らん。直接応募でも、希望を伝える場面は作れるんじゃ。

言わなければ通らない、はたしかにそうですね。逆に、言わないほうがいいことはありますか？

ある。「紹介手数料がかからないぶん、上乗せしてほしい」じゃ。紹介手数料は採用側の判断材料であって、応募者が持ち出す交渉材料ではない。この話は次で扱おう。

冒頭の相談者さんが心配していた「サイトを通さないと条件の交渉ができないのか」は、ここで答えが出ましたね。

そうじゃ。交渉は自分でできる。必要なのは、言うタイミングと言い方だけじゃ。

「直接応募は採用に有利」を当てにしない。応募経路は1つに決める

3つ目じゃ。転職サイトの担当者を通して採用が決まると、採用側は紹介会社に手数料を払う。紹介会社が公開しとる手数料表には、理論年収の30〜35%程度を採用側が支払う例がある。じゃから「直接応募なら手数料がかからんぶん、採用に有利」と言われるんじゃ。

それなら、直接応募のほうが受かりやすいということですか？

そうは言い切れん。手数料は採用側の判断材料のひとつに過ぎん。同じ経験・同じ条件の応募者が並んだときに考慮されることはあっても、直接応募だから採用される、とはならん。逆に、直接応募だから不利になることもない。当てにせず、不利も心配しない——それが正しい距離感じゃ。

相談者さんの「サイトを通さないと不利になるのか」という心配は、しなくていいんですね。ただ、知恵袋には「個人で転職した知人が、引越しをした後に内定を取り消された」という失敗談もあるって聞きました…。

それは直接応募が悪かったのではない。条件の書面確認と入社前の確認を、誰もやっておらんかったケースじゃ。書面で確認しておれば、防げた部分がある。

さっきの「書面で確認する」が抜けていた例なんですね。直接応募そのものが原因ではない、と分かると少し安心します。

もうひとつ、直接応募で守ることがある。応募経路を1つに決めることじゃ。すでに転職サイトから紹介を受けた求人に、公式ページから重ねて応募してはいかん。

両方から応募したほうが通りやすそうな気もしますが、採用側から見ると同じ人が2つの経路から来ることになって、どちらで扱うか混乱するんですね。

そうじゃ。直接応募へ切り替えたいなら、先に担当者へ伝えて応募状況を整理してからにする。わしが薬局側で採用に関わったときは、公式ページから直接応募してきた薬剤師を「この薬局を選んで来た」と受け取っておった。有利になるかどうかは別として、本気度は伝わりやすい経路ではあるぞ。

有利にはならないけれど、本気度は伝わる。それだけでも、直接応募を選ぶ理由になりますね。

行きたい職場がまだ無いなら、「使わない」は求人の探し先を自分で減らすこと

ここからは、行きたい職場がまだ書けない人の話じゃ。この人にとって転職サイトを使わないことは「求人の探し先を自分で減らす」選択になる。使わない場合の探し先は5つある。それぞれの限界と一緒に見ておこう。

日本病院薬剤師会の求人システムは、私も職場の先輩から聞いたことがあります。会員でないと使えないと思っていました。

求職者側は、薬剤師免許を持つ人——取得予定の人を含む——が登録できる仕組みじゃ。載っておるのは、日本病院薬剤師会に参画する病院や診療所の求人じゃな。都道府県薬剤師会のほうは、県によって仕組みが違う。秋田県薬剤師会は「薬剤師無料紹介所」を設けて、求職票を出した人に求人情報を提供しておる。神奈川県薬剤師会は求人情報を会員以外にも公開しておるが、就業のあっせんや人材の紹介はせん閲覧型じゃ。

県によってそんなに違うんですね。自分の県の薬剤師会のサイトで、仕組みがあるか、どこまでしてくれるかを見ておく必要がありそうです。

そうじゃ。知人の紹介は、入職経路の統計で2割を占める普通の手段じゃ。ただし、紹介してもらった職場を断ると関係が気まずくなる、というコストが先にある。紹介を頼む前に、そのコストを引き受けるかを決めておくことじゃな。

5つ全部を使えば、転職サイトが無くても足りそうな気もしますが…。

5つを足しても、自力では取りにくいものが残る。求人サイトに出ておらん求人、自分の条件での年収の相場、複数の求人を横に並べた比較じゃ。求人を集める段階の人は、ここで詰まりやすい。探し先が減っても転職サイトを使いたくない、という人を否定はせん。減る分を知ったうえで選べば、それもひとつの判断じゃ。

減る分を分かったうえで選ぶなら、それでいい。使わない選択も、ちゃんと肯定してもらえるんですね。

転職サイトを使うなら「連絡の条件を先に決めて、情報源として使う」

求人を集める段階の人が転職サイトを使うとしても、主導権はこちらにある。そのための条件を見ておこう。

相談者さんが同僚から聞いた「毎日電話がかかってくる」「年収の高い求人ばかり勧められる」は、やっぱり起きるものなんでしょうか。

どちらも起きうる。ただし、どちらも登録するときに条件を決めておらんかった場合に起きやすいものじゃ。連絡の手段、電話に出られる時間帯、今どのくらい転職を考えているかを最初に伝えておけば、振り回される度合いは大きく変わる。

先に伝えておけばいいんですね。すでに登録していて、もう電話が鳴り続けている人はどうすれば…。

その人には、この記事より先に読んでほしい記事がある。止め方はそちらにまとめてあるぞ。

すでに登録していて電話が続いている場合の止め方は、こちらの記事で扱っています。

これから使う人が先に決めておくのは、次の3つじゃ。

• 連絡の条件を先に伝える（連絡手段・電話に出られる時間帯・今の温度感）
• 応募経路は1つに決める（同じ職場に転職サイト経由と直接応募を重ねない）
• 担当者の提案は判断材料の1つとして受け取る（年収が相場より高い求人には理由がある。決めるのは自分）

3つ目が、同僚の言っていた「年収の高い求人ばかり勧められる」への答えですね。

そうじゃ。年収が相場より高い求人には、人員が少ない、勤務地が遠い、業務の幅が広いなどの理由があることが多い。提案されたからといって受ける必要はない。判断材料のひとつとして、理由を聞いて比べるだけじゃ。

「使わない」を本気で考えたうえで「使う」と決めるなら、転職サイトは転職を決める相手ではなくて、求人を集める道具、という位置づけになるんですね。

よい整理じゃ。その位置づけで使う限り、使うことは主導権を失うことではない。どのサイトをどう選ぶかは、比較の基準や登録から内定までの進め方を含めて、選び方の記事にまとめてある。登録する前に、選び方だけ見ておくのでも十分じゃぞ。

まとめ：「使うか使わないか」で止まらず、行きたい職場を書き出そう

決めるのは「転職サイトを使うかどうか」ではない。「行きたい職場を書き出せるか」じゃ。書けた人は、書面確認・希望の伝え方・応募経路を1つにする、の3つを自分で担えば直接応募で進める。

相談者さんは2件書けているので、まずそこからですね。「使うか使わないか」で悩んでいた相談者さんも、やることがはっきりしたと思います。

書けなかった人、書けたが他の求人とも比べたい人は、求人を集める段階じゃ。連絡の条件を先に決めて、情報源として転職サイトを使う。その前に選び方だけ確認しておくと、登録したあとに振り回されにくいぞ。

使うにしても使わないにしても、主導権は自分にある。そう思えるだけで、応募の入口で止まっていた足が動きそうです。

在職中に転職サイトを使うなら、登録が職場に知られないかも気になるところです。気づかれる経路と対処は、こちらの記事で整理しています。